なぜ新築アパートなのに空室だらけ？原因と対策を解説
空室対策
きれいな内外観で設備も新しい新築アパートは、賃貸の入居者から人気があります。
しかし、新築だからと言って必ずしも入居者が集まるとは限らず、中には客付けに苦戦するケースも。
新築なのに入居者が集まらないアパートは、どのような問題を抱えているのでしょうか。
本記事では新築アパートについて、空室が埋まらない理由と、その対策をご説明します。
目次
1.新築アパートの空室が埋まらない理由
新築アパートを所有し、満室経営を期待しているオーナーも少なくないでしょう。
しかし、想定外なことに入居者が集まらず、空室が続くケースも。
まずは、入居希望者が物件を避け、空室となってしまう理由を解説します。
1)募集のタイミングが悪い
賃貸物件の契約が増える繁忙期は、毎年1～3月です。
就職や入学、社員の異動といったイベントが重なるこの時期は、入退去が多く、絶好の入居者募集タイミングであるといえます。
一方、この時期を逃せば、入居希望者が大幅に減るため、新築アパートであっても借り手が見つかりにくくなるでしょう。
そのため、物件条件の善し悪しに関係なく、どれだけ募集に力を入れても思うように入居者が決まらないかもしれません。
関連記事：入居者募集の成功を左右する！アパート経営者向けの成約率向上ガイド
2)相場よりも家賃が高い
新築は家賃が高くても、入居者が集まりやすい傾向があります。
しかし、近隣相場よりも著しく高く家賃を設定してしまうと、いくら新築といえども借り手を見つけるのは難しくなるでしょう。
家賃は毎月継続して発生する出費になるため、借主側は大変シビアに判断します。
予算を大きく超える物件は、選択肢に入ることすらなくなりますので、空室が増えるリスクが高まるかもしれません。
3)競合物件より条件が悪い
賃貸物件の借り手は、新築であることだけを理由に入居するわけではありません。
予算内で物件条件が良く、住み心地が良い物件を探します。
競合物件よりも設備が乏しかったり、初期費用が高かったりする物件は、新築といえども借り手に選ばれにくくなるでしょう。
賃貸住宅が供給過多となっている地域では、賃料の値下げなど入居者獲得に向けてより激しい競争が繰り広げられています。
近隣の物件よりも勝る条件を準備できないアパートは、競争を勝ち抜けず入居率が悪化するかもしれません。
2.オーナーができる新築アパートの空室対策
新築アパートなのに空室が目立つようなら、早めに対策を行う必要があります。
オーナーは次に紹介する対策方法を参考に、空室の原因となる問題を解決しましょう。
1)家賃を相場に合せて設定する
周辺の家賃相場を参考に、適切な家賃を設定しましょう。
新築の賃貸経営には多額の初期費用がかかるため、早めに投資回収を目指すオーナーも少なくありません。
しかし、空室期間が長引けば、回収は遅くなります。
まずは入居者確保を第一にし、入居のハードルを上げない程度の家賃に設定するとよいでしょう。
関連記事：家賃設定の秘訣！賃料相場の正しい調べ方
2)初期費用を見直す
初期費用の見直しも入居者募集に効果がある対策です。
近隣エリアの相場にあった家賃設定をしても入居者が集まらない場合、初期費用の高さが原因になっている可能性があります。
新築を理由に「敷金2・礼金2」などの高額な初期費用を設定してしまえば、経済的な理由で入居者候補が限定されるでしょう。
入居者候補を増やすためにも、敷金・礼金のカットやフリーレントの採用を検討するのが賢明です。
3)設備を充実させる
近年のアパートやマンションは、セキュリティ機能やスマートホーム化された家具家電など、最新設備が充実しています。
そのため、新しい設備を導入しただけでは競合物件と差別化できず、空室対策としては弱いかもしれません。
最新設備を導入しても入居者が集まらないようなら、近隣の物件にはない設備を追加してみましょう。
その際、大がかりな改修工事をともなう設備追加は難しいかもしれません。
防犯カメラや宅配ボックスの設置など、小規模な工事で効果が見込める設備追加がおすすめです。
4)物件広告を充実させる
仲介会社は物件を宣伝して入居希望者を集めてくれますが、必ずしも効果的な方法で募集しているとは限りません。
ポータルサイトに掲載中の物件広告が不十分な情報であれば、オーナーは物件の魅力が伝わるような広告に差し替えてもらうよう働きかけてみましょう。
写真の点数や近隣の施設情報の追加を行い、競合物件と差別化できるポイントを掲載すれば、類似物件にはない強みをアピールできます。
関連記事：オーナーが不動産会社に払う広告料(AD)とは？相場や仲介手数料との違いを解説
5)仲介会社との関係を見直す
多くのオーナーは、入居者募集を仲介会社に委託しています。
手間がかかる募集活動を一任できるのが委託の良いところです。
しかし、完全に任せっきりにした結果、特別な対策を行わず、入居者募集がうまくいかなくなるおそれがあります。
適切な募集活動で入居者を獲得できるよう、オーナーは仲介会社との関係を良好に保ち、コミュニケーションを取りながら募集活動を行うのが望ましいでしょう。
仲介会社の担当者と一緒になって施策を考え、成功体験を繰り返しながら満室経営を目指すのが賢明です。
関連記事：「管理会社を変えたい…。」賃貸オーナー向けに変更の手順や時期を解説！
まとめ
築古に比べ、新築アパートは高い賃貸需要が期待できます。
しかし、近年は人口減少により物件の供給過多で、新築や築浅というだけでは入居者を獲得できないケースも増えているのが現状です。
家賃を毎月支払う入居希望者は、シビアに自分が住む物件を探しています。
自分のアパートを選んでもらえるよう、オーナーは入居希望者に物件の魅力が伝わるような対策を講じましょう。
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